当サイトでは、ライター希望の方を募集しています。募集分野は節税の中でも「相続」です。

かなり厳し目に指導・添削を行うため、小遣い稼ぎ程度の意識では続かないことが予測されます。「将来はプロライターとして活躍したい」「ライティング力を本気で磨きたい」など、自らの能力を高めたい方だけ応募してください。

なお、ライティングについて基本的には週2記事以上を3年以上は行ってもらおうと考えており、「自分がこれからサイトを作るため、文章力向上を考えている」という場合は他のライティングスクールに通った方がいいです。

Q&A

記事投稿はどのようにすればいいですか

ワードプレスという、ネット上につながることができれば誰でも記事を投稿できるサイト作成ソフトを活用して記事を作ってもらいます。このとき、記事を公開した後は私に対して添削依頼を出してもらいます。

記事の作り方は個人の趣味があらわれます。分かりやすい例でいうと、「です・ます調」と「だ・である調」などの違いです。ただ、同じサイトであるにも関わらず記事のテイストが違うと、読者が混乱してしまいます。これを避けるため、必ず編集作業がはいります。

また、ライター業を行ったことのない人が書く文章は、失礼を承知で申し上げますと私の経験上かなり修正が必要です。そこで、文章力を上げてもらうためにも私が添削を行います。

調べれば分かりますが、編集者やライター養成の学校で文章技術を習うと半年で5~10万円が必要です。これらの費用なしに、むしろお金をもらいながら執筆活動ができます。

謝礼はどれくらいですか

1記事(4000文字以上)で6000円に設定しています。1文字で約1.5円だと思ってください。もちろん、文字数が上がればそれに伴って原稿料も増えていきます。

現在のウェブライター業は価格の下落が激しく、1文字1円を切るのが当たり前の世界です。これに比べると、報酬は圧倒的に高くしています。

ただ、単なる副業目的ではなく、「自分の知識を全世界に発信したい」という信念をもった人だけが応募するようにしてください。そうでなければ続かないからです。

ノルマはありますか

特にノルマはありません。仕事などで忙しい場合は記事作成を休んでもらって問題ありません。

ただ、基本は一週間に2記事以上は書くようにしてください。継続する意思がない場合、最初から申し込まないことをお勧めします。

記事作成に当たり、注意点はありますか

ウェブサイトや書籍からのコピペだけは絶対に行わないでください。コピペによって著作権を侵害してしまった場合、当サイトは多大なる被害を受けることになります。

コピペが判明した場合、当然ですが記事は作成し直しになります。この世界はあまりにも簡単にコピペを行うことができますが、誰も得をしません。人間として当たり前ですが、他人の著作物を盗用するのはやめましょう。

ただ、コピペをしなければいいだけの話なので、そこまで深刻に考える必要はありません。もちろん、本の内容を「参考」にするのは問題ありません。他の人の知識を元にして、そこに自身の体験や考えを入れることでオリジナル記事へと仕上がります。

他には、以下のような注意点があります。

  • 虚偽の内容を記事にすることは禁止
  • 著作権物からの盗作・転用は一切禁止
  • 納品物の著作権は一切放棄していただく
  • 他社に納品した原稿を再度納品するなどの行為は禁止

ライター業で記事投稿する場合は当たり前の内容ばかりですが、必ず厳守するようにお願いします。

ライターとして応募したいのですが

ライター募集に興味をもち、ぜひとも応募したいという方は以下の「問い合わせフォーム」から入力してください。このときは、【ライター募集について】という一文を文頭に沿え、自己紹介と共にメッセージを送ってください。

また、そのときは一緒に、「スカイプIDまたは電話番号」と「連絡希望日時」を第1、2、3希望までご記入ください。メッセージを確認後、スカイプや電話などによって私と直接話をした後に記事作成をお願いするようになります。

→ お問い合わせ


年間350万円以上を節税

ビジネスの継続を考えるとき、最も重要なのは節税です。節税策を一つ実施するだけで100万円以上の無駄な税金が減るのは普通ですが、何も対策を講じなければ会社経営者や相続額が多い人は無駄に税金を支払い続けることになります。

ただ、私は優秀な節税の専門家(税理士やファイナンシャルプランナー)に依頼したことで「家賃の個人負担が家賃総額のわずか6%」「出張に行くたびに30万円以上の非課税の現金を手にできる」「社会保険料を年間130万円削除」など、何も対策を講じなかったときに比べて一瞬で年間350万円以上も節税できています。

現在では、海外口座の活用や再保険(キャプティブ)の利用など、あらゆる節税策によって年間にして何千万円もの節税を実現しています。

高額な財産を相続する人や会社経営者は節税に精通した専門家が必須です。そこで、実際に節税に強い税理士やファイナンシャルプランナーを紹介します。節税コンサルを受けるだけで、あなたの会社の財務状況は一変するようになります。

節税コンサルの応募ページへ


Twitterでビジネス情報を確認